採用に向く条件
選ぶ理由
- 銀行・クレジットカード・電子マネーなどの明細を自動で取り込み、内容から仕訳の候補を提示するスマート取引取込
- 仕訳から総勘定元帳・試算表などの帳簿、決算・確定申告に関わる書類作成までの一連の支援
- クラウドのため複数端末・複数人での利用と、データのバックアップやアップデートの自動化
SaaSの製品プロフィール
クラウドサービス / 経理・経営
弥生会計 オンラインは、弥生株式会社が提供するクラウド会計サービスで、デスクトップ会計ソフトの老舗として築いた実績と、会計事務所・税理士への高い普及率を背景に、安心して選べる定番の選択肢として位置づけられています。
製品の概要
選定ガイド
採用する理由と、事前に受け入れるべきトレードオフを分けて確認します。
採用に向く条件
事前に確認する条件
詳しい解説
弥生会計 オンラインは、弥生株式会社が提供するクラウド会計サービスで、デスクトップ会計ソフトの老舗として築いた実績と、会計事務所・税理士への高い普及率を背景に、安心して選べる定番の選択肢として位置づけられています。
弥生はインストール型の「弥生会計」シリーズで長年にわたり国内シェア上位を占めてきた老舗ベンダーであり、弥生会計 オンラインはそのクラウド版にあたります。デスクトップ製品で培った仕訳中心の操作性を引き継ぎつつ、銀行・クレジットカード明細の自動取り込みや複数端末からの利用といったクラウドならではの利点を加えた構成です。個人事業主向けには別系統の「やよいの青色申告 オンライン」「やよいの白色申告 オンライン」も提供されており、事業規模や申告区分に応じて製品を選べるのも特徴です。なお、弥生にはクラウド版とは別にインストール型の最新製品も併存しており、両者は機能や運用が異なります。
横にスクロール
長年使われてきた会計ソフトの考え方を踏襲しており、簿記の知識がある担当者にとって扱いやすい構成です。
会計事務所での採用実績が豊富で、税理士が弥生に習熟しているケースが多いことも実務上の大きな利点です。
弥生会計 オンラインは、伝統的な複式簿記の「仕訳」を前面に残す、いわゆる仕訳中心の入力モデルを基本にしています。借方・貸方を意識した記帳を素直に行えるため、簿記の知識を持つ担当者や、会計事務所での処理に慣れた現場に馴染みやすい設計です。その上で、口座・カードを連携して取り込んだ明細に対し、過去の処理や登録したルールをもとに勘定科目・税区分の候補を提示し、確認・確定すれば仕訳として帳簿に反映する流れで、記帳の手間を減らします。
データはクラウド上で一元管理され、ブラウザから利用する形態のため、端末ごとのインストールや手動バックアップの負担が小さくなります。制度改正(消費税率やインボイス、電子帳簿保存法など)への対応もサービス側のアップデートで反映される運用で、利用者が個別に更新を当てる手間を抑える狙いがあります。デスクトップ版との間ではデータの移行や受け渡しを想定した仕組みがあり、既存の弥生ユーザーが段階的にクラウドへ移る道筋も用意されています。
自動で提示される勘定科目や税区分が常に正しいとは限りません。消費税の課税・非課税の判定や、私用と事業の按分などは判断が分かれます。提案を鵜呑みにせず、月次で内容を見直す運用が安全です。
老舗ならではの実績と、会計事務所での普及を重視する中小企業・個人事業主に向きます。顧問税理士が弥生を使っている場合、データの受け渡しや相談がスムーズになりやすいという、現場で効く利点があります。簿記の基礎知識を持つ担当者がいて、仕訳を意識した従来型の操作に抵抗がない組織とは特に相性がよく、デスクトップ版からの移行先を探しているケースにも適します。
一方で、簿記の知識がほとんどない状態で確定申告までを最小限の操作で完結させたい場合や、取引中心の入力モデルを好む場合は、より自動化に振り切った設計のサービスのほうが負担が小さいこともあります。大企業の基幹システムとの密な連携や、独自の複雑な会計処理が前提となる場合も、適合性を個別に見極める必要があります。
同じクラウド会計として比較されることが多いのが freee 会計です。入力モデルと想定ユーザーの方向性に違いがあります。
| 観点 | 弥生会計 オンライン | freee 会計 |
|---|---|---|
| 入力モデル | 仕訳中心。借方・貸方を意識した従来型の操作 | 取引中心で、仕訳を意識せず記帳できる設計 |
| 想定ユーザー | 簿記の知識がある担当者・会計事務所と連携する中小企業 | 経理初心者・個人事業主・小規模チーム |
| 強み | 老舗の実績と税理士への高い普及率、サポート体制 | 自動化で経理の負担を下げること |
| デスクトップ製品 | インストール型の弥生会計シリーズと併存・連携 | クラウド中心で展開 |
どちらが適するかは、組織の規模や担当者のスキル、顧問税理士の対応状況によって変わります。簿記の知識を前提に従来型の操作で進めたいか、できるだけ知識なしで自動化に任せたいかが、最初の判断材料になります。
弥生会計 オンラインはクラウド型のサブスクリプション(年額が中心)で提供される SaaS であり、オープンソースではありません。法人向けの弥生会計 オンラインと、個人事業主向けの青色申告・白色申告オンラインで製品が分かれ、上位プランほどサポートの範囲や利用できる機能が広がる構成が一般的です。新規利用者向けに一定期間無料で使える区分が用意される場合もありますが、料金やプラン構成は改定されることがあるため、導入時は公式の最新情報を確認してください。
エコシステムとしては、銀行・クレジットカード・決済サービスとの連携に加え、弥生のシリーズ製品(請求・給与など)や外部サービスとのデータ連携が想定されています。とりわけ会計事務所・税理士向けの仕組みが手厚く、顧問とデータを共有しながら運用する使い方が広く根づいているのが、弥生のエコシステムの大きな特徴です。
導入時は、勘定科目の整理、口座・カードの連携設定、開始残高の登録といった初期設定が、後々の使いやすさを大きく左右します。自動化に任せきりにせず、提案された処理の確認や月次での残高チェックを習慣にすることが、正確な帳簿につながります。
複数人で使う場合は、誰がどこまで操作できるかの権限設定を最初に決めておくと安全です。また、金融機関の連携は再認証が必要になることがあるため、明細の取り込み漏れがないか定期的に確認しましょう。
弥生にはインストール型の製品もあります。クラウド版とは機能や運用が異なるため、自社の使い方に合うのはどちらかを確認したうえで選ぶとよいでしょう。
会計事務所や税理士によって対応するソフトが異なります。顧問がいる場合は、弥生に対応しているかを事前に確認するとスムーズです。
SaaSの選定ポイント
TL;DRは入口です。実際に選ぶ・使う段階では、何を解決するか、何と比較するか、導入後にどこで詰まるかまで見る必要があります。
会計・ERP業務の標準化
登録利用者: 400万+ / 創業: 1978年
仕訳から総勘定元帳・試算表などの帳簿、決算・確定申告に関わる書類作成までの一連の支援
移行とマスタ設計が重要